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解答
(4)
×(1) 個人を対象とする。
×(2) 傷病者の治療を目的としない。
×(3)ポピュレーションアプローチでは、対象を限定せずに集団全体への働きかけを行う。
○(4) ソーシャル・キャピタルを活用する。
×(5) 生態系への影響を配慮する。
解答
(1)
○(1) 脂肪エネルギー比率は、30%Eを下回っている。
×(2) 炭水化物エネルギー比率は、50%Eを上回っている。
×(3) 食塩摂取量は、7.5gを上回っている。
×(4) 米の摂取量は、減少している。
×(5) 野菜類の摂取量は、350gを超えていない。
解答
(3)
×(1) フードバランスシート(食料需給表)には、国民１人あたりの供給量並びに供給栄養素量が示されている。
×(2) フードマイレージとは、食料の輸送量に輸送距離を掛け合わせた指標のことである。
○(3) フードデザートとは、生鮮食品などを購入するのが困難な状態のことである。
×(4) スマート・ライフ・プロジェクトとは、「健康寿命をのばそう。」をスローガンに、国民全体が人生の最後まで元気に健康で楽しく毎日が送れることを目標とした厚生労働省の国民運動である。
×(5) 家庭系食品ロス量は、事業系食品ロス量より少ない。
解答
(3)
×(1) 1 つの国の中に、 2 型糖尿病とやせの問題が同時に存在している。
×(2) 1 つの地域の中に、肥満とやせの問題が同時に存在している。
○(3) 1 つの地域の中に、クワシオルコルの子どもとマラスムスの子どもが同時に存在している。
栄養不良の二十負荷とは、個人、集団内などにおいて、あるいはライフコースを通して、低栄養と過剰栄養の共存状態のことである。クワシオルコルはたんぱく質の欠乏で、マラスムスはたんぱく質とエネルギーの欠乏で起きる。いずれも低栄養であり、過剰栄養は共存していない。
×(4) 1 つの家庭の中に、父親の過体重と子どもの発育阻害が同時に存在している。
×(5) 同一個人において、肥満と亜鉛欠乏が同時に存在している。
解答
(3)
×(1) 国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針の決定 － 厚生労働大臣
×(2) 特別用途表示の許可 － 消費者庁長官
○(3) 食事摂取基準の策定 － 厚生労働大臣
×(4) 国民健康・栄養調査員の任命 － 都道府県知事
×(5) 栄養指導員の任命 － 都道府県知事
解答
(2)
×(1) 管理栄養士の免許は、厚生労働省が管理栄養士名簿に登録することにより行う。
○(2) 管理栄養士は、傷病者に対する療養のために必要な栄養の指導を行う。
×(3) 管理栄養士には、就業の届出が義務付けられていない。
×(4) 行政栄養士の定義が示されていない。
×(5) 医療施設における栄養士の配置基準が規定されていない。
解答
(2)
×(1) 妊娠前の女性も対象にしている。
○(2) 栄養機能食品による葉酸の摂取を控えるよう示している。
妊娠初期の女性、妊娠を計画している女性、妊娠の可能性がある女性は、食事に加え、サプリメントなどによって付加的に1日あたり400μgの葉酸の摂取が望まれるとされている。
×(3) 非妊娠時の体格に応じた、望ましい体重増加量を示している。
×(4) バランスのよい食生活の中での母乳育児を推奨している。
×(5) 受動喫煙のリスクについて示している。
解答
(5)
×(1) 適正体重の子どもは変わらない
×(2) 適正体重を維持している者は変わらない
×(3) 適切な量と質の食事をとる者は変わらない
×(4) 共食は変わらない
○(5) 食品中の食塩や脂肪の低減に取り組む食品企業及び飲食店の登録数の増加
解答
(1)
○(1) 持続可能な開発目標(SDGs)の策定 － 国際連合(UN)
×(2) 食品の公正な貿易の確保 － コーデックス委員会(CAC)
×(3) 栄養表示ガイドラインの策定 － コーデックス委員会(CAC)
×(4) 食物ベースの食生活指針の開発と活用 － 国連食糧農業機関（FAO）と世界保健機関（WHO）
×(5) 母乳育児を成功させるための10か条 － 世界保健機関（WHO）と国連児童基金（UNICEF）
解答
(3)
×(1) 対象者の過小申告を小さくするために、調査方法を工夫する。
×(2) 栄養素摂取量の季節変動の影響を小さくするために、季節を網羅して調査する。
○(3) 摂取量の平均値の標準誤差は、対象者の人数の影響を受ける。
×(4) 個人内変動は、集団の摂取量の分布に影響する。
×(5) 日間変動の大きさは、栄養素によって差がある。
解答
(4)
×(1) 食事記録法において、目安量法は秤量法に比べて摂取量推定の誤差が大きい。
×(2) 食物摂取頻度調査法は、食事記録法に比べて個人の記憶に依存する。
×(3) 食物摂取頻度調査法は、24 時間食事思い出し法に比べて調査者の負担が小さい。
○(4) 半定量食物摂取頻度調査法の質問票の開発では、妥当性の検討が必要である。
×(5) 陰膳法は、習慣的な摂取量を把握することに適していない。
解答
(1)
○(1) ある特定の栄養素摂取量と疾病との関連を検討する際に有用である。
×(2) 過小申告の程度を評価することはできない。
×(3) エネルギー産生栄養素以外の栄養素には、用いることができる。
×(4) 脂肪エネルギー比率は、密度法によるエネルギー調整値である。
×(5)残差法によるエネルギー調整値は、観察集団のエネルギー摂取量の平均値を用いて算出する。
解答
(5)
×(1) 人口構造の変化 － 国勢調査
×(2) 食中毒の患者数 － 食中毒統計調査
×(3) 世帯における食品ロスの実態 － 環境省による推計
×(4) 乳幼児の身体の発育の状態 － 乳幼児身体発育調査
○(5) 介護が必要な者の状況 － 国民生活基礎調査
解答
(3)
×(1) エネルギーの摂取不足 － BMIの分布が目標とする範囲を下回る者の割合
×(2) エネルギーの過剰摂取 － BMIの分布が目標とする範囲を上回る者の割合
○(3) 栄養素の摂取不足 － EAR を下回る者の割合
×(4) 栄養素の摂取不足 － EARを下回る者の割合
×(5) 栄養素の過剰摂取 － ULを上回る者の割合
解答
(4)
×(1) 健康寿命
×(2) 収縮期血圧の平均値
×(3) 食塩摂取量の平均値
○(4) 減塩を心がけている者の割合
プリシード・プロシードモデルに当てはめて考えると、(1)健康寿病はQOL、(2)収縮期血圧は健康状態、(3)食塩摂取量は行動であり、キャンペーンを実施しても短期間では変化が生じにくく、変化させるには時間がかかることが考えられる。減塩を心がけている者の割合は、準備要因（食態度）であり、この４つの指標の中では、最初に変化がみられると考えられる。
解答
(2)
×(1) 介護保険法、医療法、障がい者総合支援法、社会福祉法、児童福祉法に基づいて行われる。
○(2) 多様な医療・介護資源のネットワーク化を重視する。
×(3) 地域支援事業の実施主体は、市町村である。
×(4) 地域包括支援センターには、管理栄養士の配置が義務付けられていない。
×(5) 地域包括支援センターには、配食サービスが義務付けられていない。