問題文をタップすると解答が表示されます。
解答
(5)
×（1）フードセキュリティの達成を目指す。
×（2）地域住民のエンパワメントを重視する。
×（3）地域の特性を考慮した健康なまちづくりを推進する。
×（4）健康格差の解消に向けた取組を行う。
○（5）地域住民の健康維持・増進と疾病予防の支援が第一目的である。
解答
(1)
○（1）脂肪エネルギー比率は、50歳以上が49歳以下よりも低い。
×（2）20歳代6.8mg/日・30歳代7.0mg/日・40歳代7.0mg/日・50歳代7.7mg/日で50歳以上が多い。
×（3）20歳代232.1g/日・30歳代245.4g/日・40歳代246.0g/日・50歳代271.2g/日で50歳以上が多い。
×（4）20歳代57.6g/日・30歳代49.3g/日・40歳代59.6g/日・50歳代84.4g/日で50歳以上が多い。
×（5）20歳代50.4g/日・30歳代53.2g/日・40歳代55.7g/日・50歳代67.2g/日で50歳以上が多い。
解答
(3)
×（1）男性7.7%・女性9.4%。
×（2）男性15.4%・女性10.6%。
○（3）女性では、15～19歳が20～29歳より高い。
×（4）15～19歳11.8%・20～29歳23.1%。
×（5）30～39歳19.5%・20～29歳23.1％。
解答
(5)
×（1）
×（2）
×（3）
×（4）
○（5）各食品の最も近い推移。
解答
(1)
○（1）先進国・開発途上国ともに栄養障害の二重苦(double burden of malnutrition)の問題がある。
×（2）ヨウ素欠乏症は、減少している。
×（3）5歳未満児死亡率は、低下している。
×（4）年齢別身長を指標とした5歳未満児の発育阻害は、減少している。
×（5）成人の肥満(BMI30kg/m2以上)の割合は、増加している。
解答
(1)
○（1）生活習慣病の発生状況の把握は、健康増進法で規定される。
×（2）母子保健法に規定される。
×（3）介護保険法に規定される。地域包括ケアシステムにおけるさまざまな事業を示す。
×（4）健康増進法に規定される。
×（5）統計法に基づく一般統計調査として実施する。食育基本法の食育推進基本計画の基礎資料である。
解答
(1)、(4)
○（1）管理栄養士名簿は、厚生労働省に備えられる。
×（2）教育職員免許法に規定される。
×（3）管理栄養士による食品の表示に関する監視の規定がない。
○（4）栄養の指導について、栄養士の名称独占の規定がある。
×（5）健康増進法(第21条)に規定される。
解答
(4)
×（1）毎年10～11月中の同時期に実施される。
×（2）都道府県知事が任命する。
×（3）栄養摂取状況調査により把握する。
○（4）栄養素等摂取量は、調理による変化を考慮している。
×（5）日曜日・祝祭日を除く任意の1日なので把握できない。
解答
(5)
×（1）適正体重を維持している者の増加。
×（2）主食・主菜・副菜を組み合わせた食事が1日2回以上の日がほぼ毎日の者の割合の増加。
×（3）野菜と果物の摂取量の増加。
×（4）共食の増加。
○（5）健康日本21(第二次)の目標項目に学校給食の実施率の増加はない。
解答
(1)、(3)
○（1）難民キャンプに対する食糧支援 ー 国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)
×（2）農業生産性の向上 ー 国連食糧農業機関(FAO)
○（3）NCDの予防と管理に関するグローバル戦略の策定 ー 世界保健機関(WHO)
×（4）子どもの成長モニタリングの推進 ー 国連児童基金(UNICEF)
×（5）国際栄養会議(Internationa Conference on Nutrition)は国連食糧農業機関(FAO)と世界保健機関(WHO)が共同主催。国際栄養士連盟(ICDA)は国際栄養士会議を開催。
解答
(1)
○（1）摂取量の平均値の精度は、調査人数の影響を受ける。
×（2）日間変動の程度は、高齢者が若年者より小さい。
×（3）季節変動は、偶然誤差ではなく、季節差による誤差に含まれる。
×（4）過小申告は、測定誤差に含まれる。
×（5）過小申告の程度は、BMIが大きい者ほど大きい。
解答
(3)
×（1）秤量記録法は、対象者の負担が大きい。
×（2）秤量記録法は、長期間調査により個人の習慣的な摂取量が把握できる。
○（3）24時間思い出し法は、面接方法の標準化が必要である。
×（4）陰膳法は、対象者の記憶や食品成分表精度に依存しない。
×（5）食物摂取頻度調査法は、ゴールドスタンダードとなる。
解答
(4)
×（1）エネルギーの摂取不足・過剰摂取を防ぐために、BMIが目標とする範囲内に留まる人の割合を増やすことを目的として計画する。
×（2）エネルギーの摂取不足・過剰摂取を防ぐために、BMIが目標とする範囲内に留まる人の割合を増やすことを目的として計画する。
×（3）推定平均必要量を下回って摂取している者の割合を少なくするように改善する。
○（4）栄養素の過剰摂取を防ぐために、全員の摂取量が耐容上限量(UL)未満になるよう改善する。
×（5）目標量の範囲内に入る者・近づく者の割合を増やすことを目的として計画する。
解答
(2)
×（1）患者調査 ー 推計患者数・受療率等の把握。
○（2）乳幼児栄養調査 ー 幼児の朝食習慣を把握。
×（3）家計調査 ー 収入・支出の実態を把握。食品群別摂取量は国民健康・栄養調査で把握。
×（4）国民生活基礎調査 ー 保健・医療・福祉・年金・所得等基礎的資料を得る調査。1日の身体活動量は国民健康・栄養調査。
×（5）学校保健統計調査 ー 児童の発育・健康状態を把握。
解答
(4)
×（1）長期的な目標なので不適切。
×（2）中期的な目標なので不適切。
×（3）中期的な目標なので不適切。
○（4）栄養バランスの良い食事を知っている者の割合を増やす。
解答
(5)
×（1）低出生体重児減少に対する取組
×（2）高齢者の低栄養状況の把握
×（3）食育推進ネットワークの構築
×（4）健康危機管理への対応
○（5）特定給食施設における栄養管理状況の把握は、保健所の業務
解答
(4)
×（1）アウトカム(結果)評価の指標
×（2）アウトカム(結果)評価の指標
×（3）アウトカム(結果)評価の指標
○（4）教室への参加率
×（5）アウトカム(結果)評価の指標
解答
(3)
×（1）まずは第二次食育推進計画を評価する。
×（2）全体での計画の策定が必要である。
○（3）最初に第二次食育推進計画を評価する。
×（4）第三次食育推進計画が作成された後に、生産者と市民の食育フェスティバルを開催する。