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解答
(4)
×（1）地減塩教室実施はPDCAサイクルのD(Do)を指す。P(Plan)は企画を、C(Check)は実施結果の評価を、A(Act)は見直しや改善を表している。
×（2）ハイリスクアプローチとは、特定の疾患に対し集中的・特異的・優先的に予防対策等を行うことである。
×（3）ポピュレーションアプローチとは、住民や国民全体に対して広く保健教育や生活改善対策を行うことである。
○（4）マスメディアを用いた減塩キャンペーンは、一次予防である。
×（5）メタアナリシスとは、過去の複数の独立的研究結果を統合し統計解析を行うことである。インフォームド・コンセントとは、研究対象者が治療・試験・治験内容について医師等から説明を受け理解したうえで自由意志にて合意することである。
解答
(5)
×（1）微小粒子状物質は、大気中に浮遊する粒径2.5μm(PM2.5)以下の粒子を指す。
×（2）二酸化硫黄の発生源は、ボイラー・焼却炉等の重油・石炭の燃焼、自動車排気ガスは一酸化炭素や窒素酸化物が大部分を占めている。
×（3）光化学オキシダントの環境基準達成率は、非常に低い状況が続く。
×（4）ジクロロメタンは、主に溶媒や溶剤(金属機械の油脂洗浄剤)として使われている。クリーニング用洗浄剤はトリクロロエチレンが含まれている。しかし、毒性があるので近頃は界面活性剤として使われている。
○（5）ベンゼンは、白血病の原因となる。
解答
(4)
×（1）晩期。赤外線・レーザー光線により起こることもある。
○（2）晩期。ベンゼンの曝露により起こることもある。
×（3）晩期。染色体異常を伴う遺伝子的なものである。
×（4）電離放射線の曝露により、皮膚の紅斑が早期に発生することがある。
×（5）晩期。ヒ素、ヒ素化合物、コールタール等により発症することがある。
解答
(2)
×（1）女性。差とは日常生活に制限のある不健康な期間を指す。男性は8～9年、女性は12～13年と、男女で差は異なる。
○（2）平均寿命が延伸した理由に、乳児死亡率の低下が挙げられる。
×（3）特定死因を除去した場合の平均寿命の延びが最も大きい死因は、悪性新生物である。
×（4）上昇。指数とは生産年齢人口(15～64歳)に対する65歳以上の人口比率のことを指す。
×（5）周産期死亡においては、早期新生児死亡数よりも死産数が多い。
解答
解なし
×（1）4万人を5年間追跡した場合と、5万人を4年間追跡した場合の観察人年は同じである。
×（2）喫煙による疾患Aの相対危険は、0.10である。
×（3）喫煙による相対危険は、疾患Aより疾患Bが大きい。
×（4）喫煙群における罹患者数は、疾患Bより疾患Aで多い。
×（5）禁煙による寄与危険は、疾患Aより疾患Bが大きい。
解答
(3)
×（1）研究は、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に従う。
×（2）研究参加の同意は、研究対象者から資料や生体試料を得る前でなければならない。
○（3）撤回することは可能である。疫学研究実施において、対象者の尊厳・人権を尊重し、個人情報保護の措置や事前のインフォームド・コンセントの受領、説明内容や同意の確認方法を決めておく必要がある。
×（4）研究対象者の個人情報は、適切に保護する義務がある。
×（5）研究者は、継続して研究倫理に関する教育・研修を受ける義務がある。
解答
(3)
×（1）明確には示されていないが、幼児期にたいして毎日60分以上楽しく体を動かすことが望ましいと示されている。
×（2）年歳によって基準値が異なる。18～65歳は3メッツ以上毎日60分、65歳以上は強度に問わず毎日40分とされている。
○（3）身体活動・運動は、結腸がんのリスクを低減する。
×（4）身体活動・運動は骨格筋のインスリン抵抗性を改善し、血糖値を抑制する働きがある。
×（5）身体活動・運動は、HDL-コレステロール値を上昇させる。血流調節・血管内皮機能・動脈伸展性を改善、抑制効果があるとされている。
解答
(1)
○（1）長期にわたる多量飲酒は、骨粗鬆症の原因となりうる。
×（2）適正量は血圧ではなくHDL-コレステロール値が上昇するので、脳血管障害や虚血性心疾患の発生率を低下させる。
×（3）若い人ほど、短期間で発症することが多い。
×(4)病に倒れる人が含まれいる為、飲酒0が最も低いわけではない。少量の飲酒で死亡率が下がるが、量が増えると危険度が上がる。「Jカーブ効果」と言われている。
×（5）禁止されているだけで、処罰する決まりはなく刑事処分はない。親権者や監督者は科料が処せられる。
解答
(1)、(4)
○（1）肝がんはウイルス対策が重要とされている。
×（2）子宮頸がんがウイルス対策が重要。エストロゲンの刺激が長期間続くことが原因で発生する場合と関係ない原因で発生する場合の2パターンある。
×（3）胃がんは生活習慣が発症の原因とされている。ピロリ菌の持続感染等がリスクを高める。
○（4）成人T細胞白血病はウイルス対策が重要とされている。
×（5）乳がんはエストロゲンの影響、遺伝情報、生活習慣が発症原因と考えられる。
解答
(3)
×（1）日本整形外科学会が最初に提唱した概念である。
×（2）運動器の障害のために、要介護リスクが高くなった状態のことである。
○（3）ロコモティブシンドロームを減少させることが目標ではない。ロコモティブシンドローム(加齢や生活習慣が原因で、運動器障害や歩行困難などの要介護になるリスクが高まる状態)の予防を高め、認知している国民の増加を目標としている。
×（4）2ステップテストは、診断に用いられる。
×（5）予防には、アクティブガイドのプラス・テンが推奨されている。
解答
(2)
×（1）三類に分類。
○（2）対象は新感染症・感染症法の一類(エボラ出血熱、クリミア・コンブ出血熱、痘そう、南米出血熱、ペスト、マールブルグ病、ラッサ熱など)・二類(急性灰白髄炎、ジフテリア、SARS、結核、鳥インフルエンザ)感染症。
×（3）五類に分類。
×（4）四類に分類。
×（5）四類に分類。入院措置の対象ではない。
解答
(3)
×（1）市町村が実施主体である。費用は市町村が負担。
×（2）年齢に問わず努力義務や接種勧奨はない。個人の判断での予防である。
○（3）小児の肺炎球菌予防接種は、努力義務である。
×（4）現在は生後12～24か月の間に行い、2回目は5～7歳で行う。
×（5）弱毒性ワクチン。
解答
(1)
○（1）1人当たりの国民医療費は、30万円を超えている。
×（2）約4倍。平成27年度国民医療費は一人当たり33.3万円、65歳以上で約74.2万円、65歳未満で約18.5万円。
×（3）公費負担、患者負担、医療保険、後期高齢者医療などで給付。
×（4）含まれないのは、健康診断、予防接種、正常な妊娠・分娩費用、固定した身体障害の為に要する義眼・義肢、入院時差額ベッド代等である。
×（5）最も多いのは循環器系。次が悪性新生物、筋骨格系及び結合組織、呼吸器系である。
解答
(3)
×（1）障害者支援施設は、社会福祉施設である。
×（2）居宅介護は、障害者総合支援法によるサービスに含まれる。
○（3）自立支援サービスは地方自治体に申請する。障害者自立支援法が2005年に改正され、障害者総合支援法により、居宅介護・短期入所・障害者支援施設・自立支援医療などが自立支援サービスに含まれるようになった。
×（4）難病患者は、障害者総合支援法の対象に含まれる。
×（5）自立支援医療は、障害者総合支援法に含まれる。
解答
(5)
×（1）第二次世界大戦前に保健所法とともに設置されている。
×（2）地域保健法に基づき設置されている。
×（3）都道府県・政令指定都市・中核市・政令市・特別区に設置が可能。人口が50万人を超える場合、地方自治法により指定都市を定めている。
×（4）要介護認定は介護認定審査会にて行われる。調査に基づくコンピュター判定結果や主治医の意見などを参考に審査が行われ最終判定を行う。
○（5）保健所は食中毒発生時、現場で疫学調査を行う。
解答
(2)
×（1）40歳以上。65歳以上を第1号被保険者、40～64歳を第2号被保険者と区分している。
○（2）手すりの取付けの住宅改修は、給付対象になる。
×（3）要支援1・2。介護給付の対象者は、要介護1～5該当する者である。
×（4）選択、決定は自由である。
×（5）医師の指示に基づき利用者を訪問し情報提供・指導・アドバイスを行った場合加算できるもの。
解答
(3)、(4)
×（1）特殊健康診断の1つ。
×（2）特殊健康診断の1つ。
○（3）一般健康診断の1つ。
○（4）一般健康診断の1つ。
×（5）特殊健康診断の1つ。じん肺法に基づき行われる。