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解答
(2)
×（1）ジョン・スノウは、コレラの流行様式を解明した。
○（2）プライマリヘルスケアは、アルマ・アタ宣言で示された。
×（3）ヘルスプロモーションは、オタワ憲章により提唱された。
×（4）わが国の国民皆保険は、第二次世界大戦後に確立された。
×（5）わが国の保健所の数は、近年減少している。
解答
(3)
×（1）光化学オキシダント ー 目やのどの粘膜への刺激、呼吸器
×（2）二酸化窒素 ー 慢性気管支炎や肺水腫、眼障害
○（3）微小粒子状物質(PM2.5) ー 気管支喘息
×（4）トリクロロエチレン ー 中枢神経障害・肝臓・腎臓障害
×（5）ダイオキシン類 ー 発がん性
解答
(2)
×（1）水道法で、検水1mLで100以下。
○（2）大腸菌。
×（3）0.0005mg/L以下。
×（4）10B33-/kg以下。
×（5）0.1mg/L以下。
解答
(5)
×（1）老年人口指数 ー 人口静態統計
×（2）通院者率 ー 国民生活基礎調査
×（3）食料費 ー 家計調査の中で毎月調査
×（4）平均余命 ー 国勢調査の中で行われる人口動態統計
○（5）胃がん検診の受診率ー 国民生活基礎調査
解答
(4)
×（1)ROC曲線は、縦軸を敏感度、横軸を偽陽性率として描く。
×（2）偽陽性率は、敏感度を高くすれば高くなる。
×（3）敏感度と特異度が一定の場合、陽性反応的中度は、有病率が高くなると高くなる。
○（4）スクリーニング検査は、有病率が高い疾病に適している。
×（5）スクリーニングは、早期の適切な治療や病気のコントロールにつなげることを目的とする。
解答
(3)
×（1）診療ガイドラインの作成は、法律で定められていない。
×（2）系統的レビューは、一定の基準で選定された研究論文を一定の基準で評価し分析統合を行う事を指す。
○（3）メタアナリシスは、複数の研究において得られた効果を総合的に判断するときに有用である。
×（4）臨床経験の豊富な権威者による意見は、必ずしも質の高いエビデンスではない。信頼性からみると低い方に位置づけされる。
×（5）民間企業との共同研究で得られた成果は、必ず利益相反の開示が求められる。
解答
(4)
×（1）副流煙は、主流煙より有害物質を多く含む。
×（2）ニコチン依存症と診断されると保険診療が適用される。
×（3）わが国は、平成16年にWHOのたばこ規制枠組条約(FCTC)を批准している。
○（4）受動喫煙の防止は、健康増進法で定められている。
×（5）未成年者喫煙禁止法は、明治33年に制定された。
解答
(2)
×（1）血清HDL-コレステロール値を上昇させる。
○（2）インスリン感受性を亢進させる。
×（3）認知機能を改善する。
×（4）うつ状態を改善する。
×（5）結腸がんのリスクを低減する。
解答
(4)
×（1）概日リズムは、脳の視交叉上核が影響を与えているといわれている。
×（2）概日リズムは、明暗・温度・食事など外界刺激により修正される。
×（3）夢を見るのは、レム睡眠時に多い。
○（4）睡眠時無呼吸は、心筋梗塞のリスク因子である。
×（5）不眠症には、寝酒が有効ではない。逆に眠りが浅くなる。
解答
(1)、(2)
○（1）喫煙は、くも膜下出血のリスク因子である。
○（2）血清総コレステロール高値は、脳梗塞のリスク因子である。
×（3）脳血管疾患の年齢調整死亡率は、男性の方が女性より高い。
×（4）最近の脳血管疾患の年齢調整死亡率は、低下傾向である。
×（5）傷病分類別医科診療医療費は、呼吸器系の疾患の方が少ない。
解答
(5)
×（1）日本国憲法第25条に基づいている。
×（2）医療保険制度では、現物給付が行われる。
×（3）社会保障給付費の財源で最も多いのは、社会保険料である。
×（4）75歳以上の高齢者は、後期高齢者医療制度に加入する。
○（5）公務員は、共済組合保険に加入する。
解答
(3)
×（1）正常な妊娠や分娩に要する費用は、国民医療費に含まれない。
×（2）特定健康診査の費用は、国民医療費に含まれない。
○（3）病院とは、病床数が20床以上の医療施設である。
×（4）無床診療所とは、入院施設の無い診療所である。
×（5）基準病床数とは、全国統一の算定式により算定し、病床過剰地域には新規病院開設や増床を制限することができる。
解答
(5)
×（1）難病患者は、対象となる。
×（2）所得・障害種別に関わらず、サービスを利用できる。
×（3）介護給付・訓練等給付があるので、通所には限られない。
×（4）利用者の費用負担は、原則1割。
○（5）難病患者は、対象となる。
解答
(5)
×（1）飲食店の営業許可
×（2）精神保健福祉の専門相談
×（3）結核発生時の接触者健康診断
×（4）地域保健医療計画の作成
○（5）がん検診の実施は、市区町村が実施する。
解答
(2)
×（1）母子健康手帳は、住所地の市区町村長が交付する。
○（2）母子健康手帳の省令様式には、乳幼児身体発育曲線が含まれる。
×（3）未熟児に対する養育医療の給付は、住所地の自治体が行う。
×（4）先天性代謝異常等検査は、生後5～7日の新生児対象に実施される。
×（5）乳幼児突然死症候群の予防対策には、1歳になるまで仰向けに寝かせることが推奨されている。
解答
(4)
×（1）腰痛予防のための作業姿勢の改善は、作業管理である。
×（2）熱中症予防のための作業時間制限は、作業管理である。
×（3）過労死防止のための長時間労働者に対する産業医の面談は、健康管理である。
○（4）騒音による難聴予防のための耳栓の使用は、作業管理である。
×（5）有害業務における生産工程の変更は、作業環境管理である。
解答
(5)
×（1）学校保健活動の総括責任者は、学校長である。
×（2）就学時の健康診断の実施主体者は、市町村教育委員会である。
×（3）小学校の健康診断で被患率が最も高いのは、虫歯である。
×（4）心電図検査は、小1・中1・高1に実施される。
○（5麻しんによる出席停止期間は、解熱後3日を経過するまでである。